脳で機器を操作する時代へ　ブレイン・マシン・インターフェースが日常生活に浸透

📰 ニュース概要

「高位脊髄損傷患者が思念だけで車椅子を操作して階段を下り散歩に出かける、思念でロボット犬を操作してデリバリーを受け取る」……これらのSF映画の中にしかないような光景が、現実のものとなりつつある。応用シーンの観点から見ると、ブレイン・マシン・インターフェース（BMI）の実用化マップは着実に拡大を続けている。

中国のブレイン・マシン・インターフェース技術は、ここ数年で急速な進展を遂げている。2024年末時点で、中国国内では複数の病院や研究機関が臨床試験を実施しており、数十名の患者が実際にBMI技術の恩恵を受けている。浙江大学の研究チームは、72歳の高位脊髄損傷患者に脳内埋め込み型デバイスを装着し、患者が思考だけでロボットアームを操作してコップを持ち上げ、水を飲むことに成功したと発表した。

応用範囲は医療分野にとどまらない。教育分野では、BMI技術を使った集中力モニタリングシステムが一部の学校で試験導入されている。学生の脳波データをリアルタイムで分析し、注意力の低下を検知すると教師に通知する仕組みだ。また、ゲーム業界でも、思念でキャラクターを操作する次世代ゲーム体験が開発されており、2025年中に一部製品が市場投入される見込みだ。

中国企業も積極的に参入している。深圳に本社を置くNeuroXは、非侵襲型BMIヘッドセットを開発し、すでに数千台を販売。ユーザーは脳波でスマートホーム機器を制御したり、瞑想アプリと連携してメンタルヘルスを管理したりできる。同社CEOは「5年以内にBMIデバイスがスマートウォッチのように普及する」と予測している。

しかし、技術の進歩と共に倫理的な課題も浮上している。脳データのプライバシー保護、思考の読み取り範囲、技術の軍事転用リスクなどが懸念材料だ。中国政府は2025年初頭に「ブレイン・マシン・インターフェース技術の倫理ガイドライン」を発表し、データ保護と研究の透明性を義務付けた。専門家は「技術革新と倫理規制のバランスが重要だ」と指摘する。

国際的な競争も激化している。米国のNeuralink、欧州の研究機関、そして中国企業が技術開発でしのぎを削る。中国科学院の報告によれば、中国は非侵襲型BMI技術で世界をリードしているが、侵襲型（脳内埋め込み型）では米国が先行している。各国が2030年までに実用化を目指しており、BMI技術は次世代産業の主戦場となりつつある。

市場規模も急拡大が見込まれる。調査会社の推計では、世界のBMI市場は2025年の約30億ドルから、2030年には150億ドル規模に成長する見通しだ。中国市場はその3分の1を占めると予測されている。医療、教育、娯楽、軍事など多様な分野での応用が、この成長を牽引すると期待されている。