中国半導体関連株が大量投売り、「血流成河」の危機的状況

中国のSNS上で「美股芯片股血流成河」というフレーズが拡散している。これは米国上場の中国系半導体関連企業の株価が「血が川のように流れるほど」大きく下落している状況を指す言葉だ。2026年夏、テクノロジー関連銘柄を中心に中国企業の株式に対する投資家心理が急速に悪化しており、市場では深刻な売却圧力が続いている。

習近平(习近平)政権が掲げた自主開発路線と米国による対中規制の狭間で、中国の半導体産業は厳しい状況に置かれている。米国による輸出規制は年を追うごとに強化され、特に先端チップ製造装置や関連技術へのアクセスが制限されている。この構造的な課題に加え、2026年上半期の地政学的緊張の高まりが投資家心理を冷やしているとみられる。

市場では業績不振予想が相次いでいる。中国の半導体関連企業は米国市場での売上比率が高く、米国との技術競争の激化に対応できるのか懸念が強まっている。ナスダックやニューヨーク証券取引所に上場する中国系チップメーカーの株価が軒並み下落し、投資家の損失確定売りが加速している。

中国国内からの投資家も資金を引き上げている。SNSでは個人投資家による悲観的な声が相次ぎ、政府の産業支援策への信頼度も低下しているとみられる。半導体自給率向上という国家戦略の実現が遅れている現実が、市場の失望につながっているのだ。

テクノロジー産業の先行きに対する不安は、中国の株式市場全体の心理にも悪影響を与えている。政府系ファンドによる下支え策も限定的であり、投資家心理の回復には産業の実質的な成長が必要とされている。政策転換と実績の挽回が重要な課題となっている。

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